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不動産売却・住み替えにハウスクリーニングは必要?不動産買取をおすすめする理由

長年住んだ家を売却する際は、建物をキレイに掃除したいものです。しかし、一体、どれくらいキレイにすれば良いのでしょうか。

今回は自宅を売却する前のハウスクリーニングについて説明します。自分でできる範囲で掃除するだけで済むのか、それとも専門業者によるハウスクリーニングを入れた方が良いのか、具体例を交えて紹介します。ハウスクリーニング費用についても紹介しています。

ハウスクリーニングをした方が不動産は高く売れる?

売却する住宅のハウスクリーニングは、購入希望者が家に訪れる内見・内覧時の印象を良くし、売買をスムーズに進めることが目的です。しかし、売却する前に家全体をハウスクリーニングするのは大変なコストが発生します。

そこで、内見時に買主が入念に見る水回り(キッチン・風呂・洗面所など)だけにハウスクリーニングを行うという方法があります。水回りが清潔だと、家全体の印象が良くなり、成約に至る可能性は高くなるかもしれません。

もし、長い間、住んでいない不動産を売却するのであれば、あらかじめ家具や電化製品を撤去して室内を片付けておいた方が良いでしょう。購入希望者が内覧に来たときに、部屋を広く感じさせる効果があり、家具等の配置についてイメージしやすいからです。

また、壁紙の取り扱いも重要です。壁紙の汚れは目立つため、室内の印象を大きく左右します。「壁紙は張り替えてから売却した方が良いのか?」と考える売主も実は多いのです。

しかし、売主側で壁紙を張り替えるメリットはあまりありません。

まず、買主にとっては壁紙の汚れは想定内です。したがって壁紙の張り替えによるイメージアップ効果は低く、売却金額はさほど上がりません。また、売主側で壁紙を張り替えても、買主が気に入らなければ壁紙を再張り替えすることになり無駄が発生してしまいます。よって、住宅の売却時には、壁紙はそのままで良いと認識しておいて問題はないでしょう。

ただし、ペットを飼育していて糞尿などの臭いが残っている場合は、しっかりとハウスクリーニングを実施し、それでも臭いが取れない場合には、壁や天井のクロスを全て交換する必要があります。

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中古住宅のハウスクリーニングは売主・買主どちらが行う?

結論としては、ほとんどの場合、売却する物件を空き家にした後に一通りの掃除をしていれば、ハウスクリーニングを業者に頼む必要はありません。

賃貸借契約では、原状回復義務があるため、退去するときに業者にハウスクリーニングを依頼する必要があります。一方で、売買契約にはハウスクリーニングをする義務はありません。

したがって、どこまでキレイにするかは売主の気持ちの問題ともいえます。

また、中古住宅の売買では契約書に「現状有姿で引き渡すものとする」と記載するケースがほとんどです。もし、売主がハウスクリーニングを実施しなければいけない場合は、物件を損傷しないように注意しなければいけません。

契約から引渡しまでに、網戸を破いたり、冷暖房機のクリーニングに失敗して動作不良を起こしたりしてしまうと、契約時点に比べて物件の価値が下がってしまうことになります。損傷の事実を告げずに引渡しを行うと、後に損害賠償責任を負う可能性もあるため注意が必要です。

売主が行う大規模なハウスクリーニングには、リスクがあることも知っておきましょう。

また、引渡す前に家具や電化製品といった荷物を全て片付けましょう。
契約時に現状確認をしますが、そのときに買主から「不要」といわれた荷物は、売主の負担で処分しなければいけません。

反対に、買主から「残してほしい」といわれた家具や電化製品は、必ず残さなければいけません。不動産取引では以下の3点を残置するケースが多いでしょう。

■ エアコン
エアコンは高額の撤去費が発生するため、売主側はなるべく残したいと考えています。一方で買主もそのまま利用したいと考えていることが多いでしょう。

両者の思惑が合致しやすいので、エアコンを残置することは多いです。

■ 照明器具
照明器具、特に埋め込み式のシーリングライトには撤去費がかかります。一方で買主側からすると入居してすぐに必要となる設備のため、残置するケースが多いでしょう。

■ カーテン
カーテンは窓から入る日光を防ぐため、建物の品質維持には欠かせません。しかし、全ての窓のカーテンを新調すると意外と費用がかかります。そのため、カーテンを残置することを望む売主もいます。

残置する家具や電化製品は修理しないでも使用できることが前提条件となります。万が一、故障している家具や電化製品を「そのまま使用できる」と偽った場合は、引渡し後に賠償責任が発生する可能性もあります。残置物の状況については正直に報告すべきでしょう。

また、不要になった家財や家電などの撤去・処分には、費用が発生することにも注意しましょう。

残置物の処分に関してはこちらで詳しく紹介しています。
残置物がある不動産の売却は、不動産買取がおすすめ

不動産買取ならハウスクリーニングは不要

買主がリフォームする予定がある場合は、売主はハウスクリーニングをする必要はありません。また、不動産買取業者が直接その不動産を買い取るケースでも、設備や水回りを新しくしたり間取りを変えたりと、リフォームしてから再販売することが多いため、ハウスクリーニングは不要です。

中古住宅や中古マンションは、築浅物件なら買主が見つかりやすいかもしれませんが、築20年を超えると成約までに時間がかかる可能性が高くなります。完成から20年を経てしまうと、設備や仕様が一昔前のものになってしまい現在のライフスタイルからすると、使い勝手が悪くなっているためで、そのまま使用するのは難しいでしょう。

不動産買取業者が直接不動産を買い取る「不動産買取」ならば、ハウスクリーニングや設備・仕様を交換せずに売却することができます。また、設備による契約者責任を負わなくても済むというメリットがあります。

また、残置物も撤去する手間もないため、手間をかけずに売却することができるでしょう。

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