買取の特徴
迅速対応、
即現金化が可能です！
オープンハウスの買取サービスは「直接買取」のため、仲介取引では必須の購入希望者を探す必要がありません。
また、不動産のプロである社員がスピーディに対応します。ご依頼いただいたその日中にご訪問することも可能です。
24時間以内に即決買取金額を回答、最短48時間以内に現金化が可能です。
※諸条件がございます。詳細はお問い合わせください。
オープンハウスが
買取に強い理由
-
理由
1住宅供給数No.1を実現するために、仕入れに力を入れています
オープンハウスは、マンション・戸建それぞれでNo.1の供給数を誇っています。この供給が実現できるのも、多く仕入れがあってこそ。これからも新しい家を提供し続けるため、オープンハウスは仕入れに力を入れています。
※1 株式会社不動産経済研究所作成「2021年・2022年・2023年全国分譲マンション売主グループ別供給戸数ランキング」より。対象は全国の新築分譲マンション(定期借地権マンション・首都圏以外の投資用ワンルームマンションを含む。)で、共同企業体（ジョイント・ベンチャー）の物件は総有効分譲面積を事業比率に応じて按分。
※2 「2023年度住宅着工棟数 企業グループ部門」にて東京都の多数エリアにてNo.1(※)、神奈川県No.1、名古屋市No.1、福岡市No.1を獲得しました。(※ 東京都の該当エリアは、葛飾区、江戸川区、江東区、新宿区、品川区、杉並区、墨田区、国立市、狛江市、三鷹市、小金井市、調布市です。)
-
理由
2首都圏を中心にエリア拡大中
東京エリアの実績は多数！
首都圏を中心に、エリアを順次拡大しています。このエリアに限らずお気軽にご相談ください。東京都 23区・武蔵野市・三鷹市・小金井市・府中市・調布市 神奈川県 川崎市・横浜市・鎌倉市・藤沢市・茅ヶ崎市 埼玉県 さいたま市・川口市・蕨市・戸田市 千葉県 船橋市・浦安市・市川市・柏市 群馬県 太田市 愛知県 名古屋市・刈谷市・岡崎市・一宮市他 大阪府 大阪市内全域・北摂エリア・堺市他 兵庫県 神戸市・西宮市・尼崎市他 福岡県 福岡市・春日市・大野城市・糟屋郡他 -
理由
3東証プライム上場企業で、圧倒的な成長をしています
お取引に満足いただけるお客様が増え続けた結果、売上は年々増加しています。これからも、安心で迅速なお取引で、お客様の期待に応えます！
仲介ではなく
買取だからこそのメリット
| 買取 | 仲介 |
|---|---|
| 仲介手数料 | |
| 不要 | 必要 |
| お客様とオープンハウスの直接売買なので、仲介手数料のお支払いは不要です。 | 仲介会社に、売れた価格の最大3%の仲介手数料を支払う必要があります。 |
| 契約不適合責任 | |
| 免責のため トラブル知らず |
あり |
| 売却いただいた資産に隠れた欠陥が見つかっても大丈夫。追加で修理の負担をすることはありません。 | 一定期間中に隠れた欠陥が見つかった場合、修復の義務が発生し面倒なトラブルにつながる可能性があります。 |
| 内覧対応 | |
| 不要 | 必要 |
| 購入希望者による内覧が発生しないため、余計なストレスがかかりません。 また、ご自宅の売却が周囲に知られることはありません。 | 住居中に内覧等が発生します。また、仲介会社が広告を掲載するため、売りに出されていることがご近所に分かってしまいます。 |
※ご契約条件や不動産の状況によっては、この通りとならない可能性があります。
数字で見る
オープンハウス
オープンハウスグループの事業規模や従業員数などを、数字やインフォグラフィックでわかりやすく紹介しています。
実際にお客様がどのような理由で当社に不動産買取のご依頼をされているのか、これまで行ってきた買取金額や顧客満足度なども取り上げています。
オープンハウスグループに
ついて-
売上
12,958億円
（2024年9月期）
-
支店数
全国69店舗
-
従業員数
6,107名
（2024年9月末時点）
オープンハウス・
ディベロップメントに
ついて-
地域ビルダー
東京都の多数エリアにてNo.1(※1)、
神奈川県No.1、
名古屋市No.1、
福岡市No.1(※2) -
年平均成長率
20.7%
オープンハウスの
不動産買取について-
不動産を現金化する
までの時間最短48時間
※諸条件がございます。詳細はお問い合わせください。
-
売却時の仲介手数料
0円
お客様データ
-
売却理由割合
-
顧客満足度
94.4％
調査期間：2018年10月～2019年9月
調査方法：当社にて不動産を売却された顧客にアンケートにて集計 -
※1：東京都の該当エリアは、葛飾区、江戸川区、江東区、新宿区、品川区、杉並区、墨田区、国立市、狛江市、三鷹市、小金井市、調布市です。
※2：「2023年度住宅着工棟数 企業グループ部門」より